太陽光発電 助成を使ってお安く設置、余った電気を売れば電力の半自給自足生活が可能！
太陽光発電システム早わかり解説！
電気をつくるのは3つの主要機器
HIT太陽電池モジュール（参考価格／15万円前後）
屋根等に取り付け、太陽光で直流電力を発生させます。
接続箱（参考価格／3万円～12万円前後）
太陽電池モジュールで発生した直流電力を集め、パワーコンディショナに供給します。
パワーコンディショナ（参考価格／20万円～40万円前後）
家庭内で利用できるように、直流電力を交流電力に効率よく変換します。
システムの組み合わせ例 ： SANYO http://jp.sanyo.com/solar/system/example/index.html
メリットその1 国の太陽光発電システム設置・補助制度
平成23年度「住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金」は、
経済産業省が定めた住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金交付要綱に基づく補助事業者として、
太陽光発電普及拡大センター（Ｊ-ＰEC）が募集を行うものです。
【募集期間】平成23年12月22日(木)必着
【参考サイト】 太陽光発電普及拡大センター http://www.j-pec.or.jp/
補助金額
太陽電池モジュールの公称最大出力1kWあたり7万円。
例えば、公称最大出力が3.5kwのシステムの場合、7万円／kW×3.5kW＝24.5万円となります。
対象者
自ら居住する住宅に対象システムを新たに設置する個人で、電灯契約をしている方。
※既に設置されている方、設置工事を開始している方は対象外となります。
詳細は申請要領をご参照下さい。
対象システム
以下の要件を満たすことが条件となります。
(1) 太陽電池モジュールの変換効率が一定の数値を上回ること（太陽電池の種別毎に基準値を設定）。
(2) 一定の品質・性能が確保され、設置後のサポート等がメーカー等によって確保されていること。
(3) 最大出力が10kW未満で、且つシステム価格が65万円（税抜）/kW以下であること。
（特殊工事費用については別途規定あり）
※詳細については交付規程及び技術仕様書に基づく。
補助対象経費
以下の費用が補助対象となります。
太陽電池モジュール、架台、インバータ、保護装置、接続箱、直流側開閉器、交流側開閉器、
配線・配線器具の購入・据付、設置工事に係る費用、余剰電力販売用電力量計※
※余剰電力販売用電力量計が電力会社の所有となる場合は、補助対象経費外となります。
メリットその2 近隣地方自治体の太陽光発電システム設置・補助制度
■愛知県住宅用太陽光発電施設導入促進費補助金 個人への太陽光発電システムの設置補助を実施している市町村に対して、 県がその費用の一部を補助する。補助額は、市町村の補助金額の1/4、 もしくは、1kWあたり0.5万円で上限額2万円のうち、価格の低い方が採用される。補助予定件数は4,000件。
【参考サイト】愛知県 http://www.pref.aichi.jp/0000004471.html
メリットその3 設置助成や余剰電力の買取制度の活用
太陽電池を使って家庭で作られた電力のうち自宅で使わないで余った電力を、1kw時あたり42円（※）で10年間電力会社に売ることができるようになります。
※当初は住宅用は42円/kWh、非住宅用は40円/kWh。
メリットその4 オール電化との組み合わせでさらにお得感アップ
太陽光発電とオール電化を組み合わせれば、光熱費を大幅に削減できます！
（新たな買取制度が、平成22年度開始）
メリットその5 CO2排出の低減！！
メリットその6 光熱費の節約！！
メリットその7 災害時にも活用できます！！
地震や台風などの災害により、停電になった場合でも太陽光発電の電気を供給できます。専用のコンセントに使用したい電気製品を差し込めば、発電している分の電気を使うことができます。